当社受付窓口
関西 : 大阪支社資材部
E-mail : osaka_kobai@zenitaka.co.jp
fax : 06-6538-7909
担当者 : 岩本
公募対象工種 |
備考 (施工能力他) |
施工地域 |
建築: 金属工事 |
製作金物一式 |
関西地区 |
建築: 木工事 |
共同住宅造作 |
関西地区 |
土木: 型枠工事 |
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関西地区 |
土木: 躯体一式工事 |
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関西地区 |
関東 : 東京支社資材部
E-mail : tokyo_kobai@zenitaka.co.jp
fax : 03-5210-2389
担当者 : 野口
公募対象工種 |
備考 (施工能力他) |
施工地域 |
建築: 金属工事 |
製作金物一式 |
関東地区 |
建築: 木工事 |
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関東地区 |
建築: 内装工事 |
LGS・ボード1,000m2以上 |
関東地区 |
土木: 型枠工事 |
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関東地区 |
土木: 鉄筋加工組立 |
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関東地区 |
中部 : 名古屋支店資材部
E-mail : nagoya_kobai@zenitaka.co.jp
fax : 052-231-6487
担当者 : 加藤
公募対象工種 |
備考 (施工能力他) |
施工地域 |
建築: 木工事 |
共同住宅造作 |
中部地区 |
建築: 内装工事 |
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中部地区 |
建築: 鳶土工工事 |
生コン打設、雑工同時対応 |
中部地区 |
建築: 左官工事 |
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中部地区 |
建築: 金属工事 |
海外資材材工対応 |
中部地区 |
土木: 型枠工事 |
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中部地区 |
九州 : 九州支店資材部
E-mail : kyusyu_kobai@zenitaka.co.jp
fax : 092-281-9831
担当者 : 尾畑
公募対象工種 |
備考 (施工能力他) |
施工地域 |
建築: 木工事 |
九州地区(沖縄県を含む) |
関西地区 |
建築: 左官工事 |
用途全般 |
九州地区(沖縄県を含む) |
建築: 型枠工事 |
20,000m2以上 |
九州地区(沖縄県を含む) |
建築: 躯体・内装一式 |
リニューアル・既存工場内等以上 |
九州地区(沖縄県を含む) |
土木: 土工事 |
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九州地区(沖縄県を含む) |
土木: 躯体一式 |
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九州地区(沖縄県を含む) |
東北 : 東北支店資材部
E-mail : tohoku_kobai@zenitaka.co.jp
fax : 022-299-3391
担当者 : 葛西
公募対象工種 |
備考 (施工能力他) |
施工地域 |
建築: 金属金物工事 |
製作金物工事 |
東北地区 |
建築: ALC、セメント成型版工事 |
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東北地区 |
土木: 型枠工事 |
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東北地区 |
建築: 躯体・内装一式 |
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東北地区 |
北海道 : 北海道支店工事部
E-mail : hokkaido_kobai@zenitaka.co.jp
fax : 011-532-7551
担当者 : 伊藤
公募対象工種 |
備考 (施工能力他) |
施工地域 |
建築: タイル工事 |
年間売上高1億円以上 |
札幌及び近郊 |
建築: 石工事 |
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札幌及び近郊 |
土木: 型枠工事 |
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札幌及び近郊 |
中国 : 広島支店資材部
E-mail : hiroshima_kobai@zenitaka.co.jp
fax : 082-568-5262
担当者 : 松浦
公募対象工種 |
備考 (施工能力他) |
施工地域 |
建築: 金属工事 |
海外品調達含む製作金物一式 |
中国地区 |
建築: 木工事 |
共同住宅造作 |
中国地区 |
建築: 左官工事 |
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中国地区 |
建築: 内装工事 |
シート・クロス |
中国地区 |
建築: タイル工事 |
年間売上高1億円以上 |
中国地区 |
お申込みの資格要件
- 本社、支店又は営業所が大阪府・兵庫県・京都府・和歌山県・奈良県・滋賀県に所在する会社であること。但し、トンネル工事は上記要件を除外するが、関西地区での施工実績があること。
- 建設大臣または知事の建設業許可を有し、かつ更新が2回以上であること。
- 専任の主任技術者を配置し、確立された施工体制を保持していること。
- 銀行取引停止、債権譲渡等の商取引上の紛争がないこと。(過去5年間)
- 建設業法、商法、刑法等の規定に違反し、罰金以上の処罰を受けていないこと。
- 本社、支店又は営業所が東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県・茨城県・栃木県・群馬県に所在する会社であること。
- 建設大臣または知事の建設業許可を有し、かつ更新が2回以上であること。
- 専任の主任技術者を配置し、確立された施工体制を保持していること。
- 銀行取引停止、債権譲渡等の商取引上の紛争がないこと。(過去5年間)
- 建設業法、商法、刑法等の規定に違反し、罰金以上の処罰を受けていないこと。
- 本社、支店又は営業所が愛知県・岐阜県・静岡県・三重県に所在する会社であること。
- 建設大臣または知事の建設業許可を有し、かつ更新が2回以上であること。
- 専任の主任技術者を配置し、確立された施工体制を保持していること。
- 銀行取引停止、債権譲渡等の商取引上の紛争がないこと。(過去5年間)
- 建設業法、商法、刑法等の規定に違反し、罰金以上の処罰を受けていないこと。
- 本社、支店又は営業所が九州地区(沖縄県を含む)に所在する会社であること。
- 建設大臣または知事の建設業許可を有し、かつ更新が2回以上であること。
- 専任の主任技術者を配置し、確立された施工体制を保持していること。
- 銀行取引停止、債権譲渡等の商取引上の紛争がないこと。(過去5年間)
- 建設業法、商法、刑法等の規定に違反し、罰金以上の処罰を受けていないこと。
- 建設大臣または知事の建設業許可を有し、かつ更新が2回以上であること。
- 専任の主任技術者を配置し、確立された施工体制を保持していること。
- 銀行取引停止、債権譲渡等の商取引上の紛争がないこと。(過去5年間)
- 建設業法、商法、刑法等の規定に違反し、罰金以上の処罰を受けていないこと。
- 本社、支店又は営業所が北海道内に所在する会社であること。
- 建設大臣または知事の建設業許可を有し、かつ更新が2回以上であること。
- 専任の主任技術者を配置し、確立された施工体制を保持していること。
- 銀行取引停止、債権譲渡等の商取引上の紛争がないこと。(過去5年間)
- 建設業法、商法、刑法等の規定に違反し、罰金以上の処罰を受けていないこと。
- 本社、支店又は営業所が広島県・岡山県・山口県・島根県に所在する会社であること。
- 建設大臣または知事の建設業許可を有し、かつ更新が2回以上であること。
- 専任の主任技術者を配置し、確立された施工体制を保持していること。
- 銀行取引停止、債権譲渡等の商取引上の紛争がないこと。(過去5年間)
- 建設業法、商法、刑法等の規定に違反し、罰金以上の処罰を受けていないこと。